2026/10/14

【飲食店向け】Googleマイビジネス（ビジネスプロフィール）とは？集客効果と活用メリットを徹底解説

「Googleマイビジネスという言葉は聞くけれど、飲食店の集客に本当に効果があるの？」「ポータルサイトにお金をかけているけれど、もっと費用対効果の高い集客方法はないだろうか？」

このような疑問やお悩みをお持ちの飲食店経営者・店長の方に向けて、今回はGoogleマイビジネス（現・Googleビジネスプロフィール）の基本概要から導入メリット、具体的な活用法まで分かりやすく解説します。

※本記事は2026年10月時点の情報に基づいています。

1. Googleビジネスプロフィールとは？

Googleビジネスプロフィール（旧称：Googleマイビジネス。2021年11月に名称変更）とは、Google検索やGoogleマップに店舗情報を無料で掲載・管理できるGoogleのサービスです。

普段、スマートフォンなどで「エリア名＋ランチ」「近くの居酒屋」などと検索した際、検索結果の上部に店舗の地図や写真、営業時間、評価（星の数）が並んで表示されるのを目にするかと思います。まさにあの部分に自店の情報を掲載できる仕組みです。

Google上でユーザーに見つけてもらい、来店へとつなげるためには、まずこのビジネス情報を正しく登録することが第一歩となります。

2. 飲食店がGoogleビジネスプロフィールを導入する3つのメリット

飲食店がGoogleビジネスプロフィールを活用する主なメリットは以下の3点です。

① 完全無料で店舗を宣伝できる

最大のメリットは、初期費用・月額費用ともに無料で利用できる点です。

主要なグルメポータルサイトに広告費を払って掲載する「有料広告（ペイドメディア）」とは異なり、自社で情報を発信・管理できる無料の媒体として活用できます。「販促費を抑えたい」「まずはコストをかけずにWeb集客を始めたい」という飲食店にとって、始めやすいツールです。

② 運用するほど効果が蓄積される（資産性が高い）

Googleビジネスプロフィールは、正しく継続して運用することで店舗集客の資産になります。

店舗の基本情報（住所・営業時間・メニュー等）を正確に登録する
来店客に口コミの投稿をお願いする（QRコードの案内など）。料理やサービスの特徴を具体的に書いてもらえると、検索にも好影響があります

Googleは、ローカル検索の順位を主に「関連性」「距離」「知名度」の3つの要素で決めていると説明しています。知名度には口コミの数や評価も含まれ、口コミの数が多く評価の高いお店ほど、ローカル検索で上位に表示されやすくなるとされています。正確な情報発信を続け、口コミが増えていくことで、検索結果で上位表示されやすくなり（MEO対策・ローカルSEO）、さらなる来店につながるという好循環が生まれます。

口コミを依頼するときの注意点

お客様に口コミの投稿をお願いすること自体は問題ありませんが、次のような依頼はGoogleのポリシーで禁止されています。

割引・無料の商品やサービスなどの特典と引き換えに、口コミの投稿を依頼する
高評価の口コミだけを選んで依頼する、その場での投稿を求める
口コミに書く内容を店舗側から指定する

また、2023年10月からは、事業者が依頼・指示した口コミを広告と分からない形で掲載させることは、ステルスマーケティング規制（景品表示法）の対象になる場合があります。「よろしければ、ご感想をお聞かせください」と、お客様の自由な感想をお願いする形にしましょう。

③ 口コミを通じてユーザーと直接コミュニケーションが取れる

Googleビジネスプロフィールには口コミ機能があり、店舗オーナーから返信することができます。

お客様からのリアルな感想や改善要望は今後の店舗運営に活かせるだけでなく、丁寧な返信を行うことでリピーターの育成や、口コミを見た新規顧客への安心感・信頼感の醸成につながります。

3. なぜ今、飲食店がGoogleビジネスプロフィールに注力すべきなのか？

「従来のグルメサイトだけで十分なのでは？」と考えている方もいるかもしれません。しかし、お客様のお店の探し方の変化を踏まえると、Google上の店舗情報を整えておく重要性は高まっています。

Googleマップで飲食店を探す人も増えている

地図と一緒に店舗情報や口コミを確認できるため、Googleマップで飲食店を探す人も増えています。グルメサイトとあわせて、Google上の店舗情報も正確に整えておくことが大切です。

口コミや写真の蓄積には時間がかかる

口コミや写真は一朝一夕には増えないため、早く始めるほど有利です。まずは基本情報の登録など、今日からできることに取り組みましょう。

インバウンド（訪日外国人）需要の取り込みにも直結

2025年の訪日外国人数は4,268万人（前年比15.8%増）、旅行消費額は9兆4,549億円（前年比16.4%増）と、いずれも過去最高を更新しました（出典：訪日外国人数：日本政府観光局〈JNTO〉／旅行消費額：観光庁「インバウンド消費動向調査」）。国・地域別では韓国・中国・台湾・米国・香港の順に多く、旅行中に飲食店を探す際にGoogleマップやGoogle検索を利用する人も少なくありません。

Googleビジネスプロフィールの口コミなどは、閲覧する人の言語設定に合わせて翻訳して表示される場合があります。店舗説明やメニュー写真を充実させ、外国語メニューの有無や対応できる言語を店舗説明に書いておくこと、キャッシュレス決済・Wi-Fi環境といった設備情報を登録しておくことは、そのままインバウンド集客の武器になります。（キャッシュレス決済の活用についてはこちら：「導入しただけ」で終わっていませんか？飲食店が知るべきキャッシュレス決済の落とし穴と売上UPの本質）

ただし、中国からの旅行者は百度地図（Baidu Map）や高徳地図（Amap）、口コミアプリの大衆点評・小紅書（RED）を、韓国からの旅行者はNaver Mapを主に利用する場合もあります。Googleのみで訪日客全体をカバーできるわけではない点には留意しましょう。（中国語での接客についてはこちら：【そのまま使える中国語】飲食店向け接客サービス用語集！発音カナ付き＆業態別フレーズ）